安心

３）大工の経験や勘を尊重・信頼しつつ、現代の住宅テクノロジーやエンジニアリング部材を積極的に利用

パネル構法の積極利用で構造、断熱の基本性能のバラつきをおさえます

 
住いの基本要素である構造性能（耐震性）と温熱環境（断熱性）、そして耐久性。これらは住いにとって重要要素であると同時に、建築後に交換したり性能アップすることがコストや労力の面で最も難しい部分でもあります。
こうした部分には施工のバラつきが無く、高品位かつ確実に性能が担保できるパネル構法を積極利用することでお客様に安心をお届けしたいと考えています。

２）断熱気密性を上げる（高断熱・高気密）

予算と要求性能に応じた断熱気密構法、換気設備を選びます。
当社住宅の断熱性能は、国が定めた 省エネ基準で北海道地域などが該当する「Ⅰ地域（1地域）基準」を余裕をもってクリアします。そして省エネに加えて、住まい手の健康や体感温度という指標も加えた性能水準 HEAT20の外皮性能グレード「G1」の上位グレード「G2」に限りなく近い断熱性能を充填断熱の 標準仕様とし、充填断熱または充填＋付加断熱によって上位仕様のグレード「G2（断熱等性能等級6）」「G3（断熱等性能等級7）」にも対応します。（G3グレードを推奨します）

・Ⅰ地域は、平成11年省エネ基準（次世代省エネ基準）で北海道が主に属します。
・１地域は、平成25年省エネ基準で北海道が主に属します。

 

また、住宅の気密性能は、建物の隙間の量を示す指標「C値（相当隙間面積）」で表し、計算ではなく実際の建物を気密測定試験機で測定することで求められます。C値が小さいほど住宅の隙間が少ないことを示し、隙間からの漏気による熱損失の削減、結露の防止、計画換気の実現など重要な住宅性能を担保します。
気密性能は、現場での気密工事の施工品質の良し悪しによって気密性能が変化するため、丁寧な施工と現場管理が必要です。

・当社「みそら野の家」気密性能の実測値：C値（相当隙間面積）＝0.5cm2/m2

 
新潟県は、平成11年省エネ基準（次世代省エネ基準）では平野部がⅣ地域、山間部がⅢ地域に。平成25年省エネ基準では平野部が5地域、山間部が4地域に属します。
それぞれの基準は下表で、その中で新潟県が属する地域区分、基準値を下線で示します。

・HEAT20（ヒート20）：学識者を中心に日本の住宅が目指すべき断熱性能水準を提言的にまとめた外皮性能グレード。光熱費の削減という従来の「EB（エナジー・ベネフィット）＝経済的便益」に加えて、体感温度を物差しとし居住者の健康性の向上「NEB(ノン・エナジー・ベネフィット)＝健康維持がもたらす間接的便益」を加味し推奨される断熱性能水準。 

３）山口工務店の断熱性能（省エネグレード）

当社が設計する住宅の断熱性能の目安となる省エネ性能値は下表となります。
標準仕様を「Aグレード」とした、グレード別の性能と断熱仕様を設定しています。省エネグレードの決定は予算と要求性能に応じて選択します。 
 

４）全館空調｜床下エアコン暖房システム

高断熱高気密構法で断熱性能を高めることで、少ないエネルギーで冷暖房が可能になります。冬は床下にエアコンで暖気を送りながら全館空調する「床下エアコン暖房システム」で全館暖房し、夏は2階ホールなどに設置したエアコン1台で全館冷房することで1年を通して家中どこでも快適ゾーンに。またエアコンは空気を汚さず、水分も発生させないため結露の心配が少なく人も建物も安心。
こうした床下エアコンなどの全館空調方式は、エアコン単体の能力だけではなく、空気がムラなく流れる床下空間の構築、エアコンと床吹出口の配置計画、吹抜けや間仕切りの少ない開放的プランなど、建築としてトータルにデザインすることで初めて機能する空調方式です。
 

５）日射のコントロール

四季を通じて快適に過ごすためには単に断熱性能を上げるだけでは片手落ち。断熱性能はあくまでも建物の外と内との間で熱を流れにくくするためのもの。例えば冬に寒い外気の影響を受けないように断熱材を厚く入れて部屋の暖かさを外に逃がさないようにするのが目的です。
　もう一つ忘れてならないのが太陽からもらう熱。夏の厳しい日射は避け、逆に冬は暖房の足しになるよう積極的に日射を取り込みたいものです。そのための建築的手法として適切な庇の出を確保して、夏は日射を遮蔽し、冬は逆に日射を取り入れやすくする配慮をわすれません。
　現代の多くの住宅はそんな重要要素である庇の出が少ない住宅ばかりで見ていると危機感さえ受けます。当社では日射を適切にコントロールすべく窓の大きさに応じた最適な日射遮蔽を常に考えています。

６）ZEH（ゼッチ）水準の家づくり※1

政府は「エネルギー基本計画」（2014 年4月閣議決定）において、2020 年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEH化する政府目指を設定しています。

そこで、株式会社山口工務店では、2025年度までのZEH普及目標を設定し、住まいづくりに取り組んでいきます。
 

※1：ZEH（ゼッチ）とは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略。省エネ（断熱の強化・高効率設備の導入）と、創エネ等（太陽光発電等）を組み合わせ、正味でゼロエネを目指した住宅で、ZEH、Nearly ZEH、ZEH Oriented、ZEH基準の水準の省エネルギー性能を確保した住宅を指します。

２）生涯費用（ライフサイクルコスト）を抑える家づくり

断熱性能が上がることで生涯を通じ大きなコストメリットが生まれます。

• 冷暖房費のランニングコスト削減
• 冷暖房設備の更新費用削減
• NEB（健康維持がもたらす間接的便益効果）による医療費軽減や休業回避効果

 
断熱性能向上によるランニングコストの削減や、疾病予防など健康維持がもたらす医療費の軽減効果など、住み続ける限り生涯にわたってコスト軽減効果が得られます。これを一般的な省エネ基準住宅（平成25年省エネ基準）と比較すると、生涯で500～600万円もの削減（プラン、住宅性能などにより変動） となり大きな効果を生みます。
 
住宅は建築時のイニシャルコストと、完成後生涯にわたって生じるランニングコストを合せた生涯費用＝ライフサイクルコストで評価します。高性能住宅はイニシャルコストは上がりますが、ランニングコストが下がるため、生涯を通じて考えれば大きなコスト削減効果が見込めます。これは自動車で言えばEVやハイブリッドカーなどのエコカーを選択する場合と同じ考え方で確実な投資回収がおこなえます。
家計の支出は住宅ローンだけではありません。光熱費、医療費、設備更新やメンテナンス費など総合的に考えた賢く、コストパフォーマンスのよい家づくりをおすすめします。

５）壁内結露を防止する

目に見える劣化や破損は発見が早いですが、逆に目に見えない壁の中で起こる劣化は日常で知りえることができません。壁内結露は壁の中に室内の湿気が侵入して水に変わったもの。
壁内結露を防止するには気密層の確保と過剰な水分を室内で発生させないことが重要。当社では建物の気密性能も耐久性アップの観点から重要と考え省エネに向けた高断熱化と合わせ高断熱高気密を推進しています。

当社標準の断熱仕様は、新潟の内外温湿度環境の中では壁内結露の危険はないことは確認しています。
こうした広く採用され、確立されている断熱気密工法は壁内結露のリスクはありませんが、新しい断熱気密工法を採用する場合は、都度、壁内結露計算（定常計算または非定常計算）によって結露判定をおこない安全を確認しています。